事業領域
レジェンダの事業
企業には次の新しい何かを生み出すための人・組織が必要な時代、レジェンダは、人事の「変わりたい」をカタチにするために存在しています。
企業は「組織」の集合体であり、組織は「人」の集合体です。人事の仕事の目的を一言でいえば、この「人」と「組織」のパフォーマンスを最大化し、経営戦略の実現に貢献すること。
「人事」の仕事は、採用に始まり、育成・配置・評価、最終的には退職に至るまで、「人と組織」のあらゆる場面に関わります。
企業の人事部が抱えている様々な課題。日々の煩雑な業務を処理しながら、限られた時間で検討を重ねても、簡単に答えを見出せるものではありません。そういったとき、人事のプロフェッショナルとして解決策を提案したり、業務の合理化を推進して施策を検討する時間を創出したり。様々なサービスを通して人事領域における課題を解決すること、それがレジェンダのビジネスです。
累計の支援実績は700社以上
日本を代表する大企業から、成長著しいベンチャー企業まで様々な企業の採用活動を支援。その品質は口コミで拡がり、サービスのリピート率は90％以上と多くの企業から信頼を得ています。
採用支援事業
採用領域におけるコンサルティング・アウトソーシングによって、ビジネスの変革・成長を牽引する人材の採用を実現する組織が採用支援事業部です。
レジェンダのRPOサービスは、採用戦略のコンサルティングからアウトソーシングによる実行まで、採用活動を一気通貫したサービスが特徴。採用市場の変化に合わせて戦略・戦術の変更を柔軟に提案し、速やかに実行まで落とし込むことができます。
「人と組織」に関する課題には簡単に解決できない複雑さと難しさがあり、また、どこかの会社の成功事例がそのまま他社で通用するものでもありません。課題が様々であるように、その解決策も様々で、構想した解決策をチューニングして、いかにその企業の「人と組織」にフィットさせていくかが、レジェンダの腕の見せどころになります。データ分析を通して得られた根拠、実際に現場で働く社員とのコミュニケーションから見えてくる事実、そういったひとつひとつを材料にしながら、課題解決策を練り上げていきます。
戦略
事業の変革・成長を牽引する人材の採用を実現するために顧客企業の事業・経営が描くビジョン・戦略に基づいて「どのような人材を、どのように採用するべきか」を提案。採用したい人材の要件定義、ターゲット層に認知されるためのブランド戦略など、採用活動全体の構想・方針を明確にします。
戦略面においては、採用市場の変化や競合企業の動向に合わせて適宜変更する柔軟性が求められることに加え、中長期的な視点で人材を獲得・維持するために何が必要かといったテーマで採用という枠組みを超えることも。例えば人材ポートフォリオのバランスや育成方針をどうするか、定着・活躍のためにどういった組織・風土づくりや制度設計を志向していくかなど、様々なテーマと向き合っていきます。
戦術
最適な採用手法を見出す求める人材の特性に応じて、どのようなチャネルで集めるべきか、どのような選考プロセスで見極めるかなど、最適な採用手法を検討・提案します。
例えばSNSによる認知形成、求人媒体・紹介会社の選定、選考基準・フローの策定など、採用を実現するための施策を具体化。また優秀な人材の採用ほど難易度が高いため、KPIを設定し、PDCAを回しながら採用活動を高度化させながら、採用手法の最適化を進めていきます。
当社は資本が独立しており、特定のプロダクトを持たないため、提供するソリューションの制約がなく、顧客にとって最適な手法を自在に組み合わせられるという強みもあります。
実行
プロセスマネジメントで成果を生む採用成果に拘るからこそ、戦略・戦術のコンサルティングだけでなく、実務の実行を重要視しています。変化の激しい社会において、状況に応じた戦略・戦術の変更は避けられず、採用活動のプロセスを通して獲得した「データ」と求職者の声など「ファクト」から採用課題を発見し、採用活動全体を柔軟に変化させていくことが求められます。プロフェッショナルであるレジェンダがそれをスピーディーに実行することで、よりよい採用成果に繋げていくのです。
また採用活動は数多くの関係者と共に進めていくものです。顧客企業の採用担当だけでなく、面接を担当する現場社員や経営陣、そして時には就職サイトの運営会社など外部パートナーとの協働も必要になります。ハブとして機能しながら様々な力の相乗をつくるマネジメント能力が、採用活動の成功に大きく影響していきます。
仕事の流れ
顧客企業が抱える問題に応じて、顧客企業の人事部と共に、課題の定義や解決策の構想を進めていきます。
当社のRPOの特長は、具体的なアクションプランを設計した後、成果が出るまで顧客企業に併走すること。目標達成までに必要な要素を徹底的に洗い出し、自社も顧客もひとつのチームとして捉え、フローの構築・スケジュールの策定・役割分担や作業の具体化などを綿密に行い、目標達成までのプロセスを確かなものにしていきます。そうすることで、プロジェクトの状況をいつでも正確に把握することや、検証と改善の繰り返しによるアクション全体の高度化が可能になり、よりよい成果を得ることができるのです。